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平成25年度 大阪市立環境科学研究所報告「事業年報」「調査・研究年報」

2020年2月12日

ページ番号:293619

平成25年度 大阪市立環境科学研究所報告「事業年報」および「調査・研究年報」を掲載します。

「事業年報」

事業年報

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「調査・研究年報」

調査・研究報告

  • 2013/14 シーズンに大阪市内で分離された季節性インフルエンザウイルス(pdf, 310.01KB)

    2013/14シーズンに、大阪市内において133株の季節性インフルエンザウイルスが分離された。A(H1N1)pdm09が全体の48.9 %を占め、本シーズンの主流となった。また、A(H1N1)pdm09が主流となったのは3年ぶりであった。本シーズンの特徴として、A(H1N1)pdm09、A(H3N2)、B型Yamagata系統およびB型Victoria系統のすべてのウイルスが、シーズンを通して分離された。オセルタミビル耐性化を示すA(H1N1)pdm09は4株分離され、これらの全株がオセルタミビルおよびペラミビルに耐性を、また、ザナミビルおよびラニナミビルに感受性を示した。

  • 2013年に大阪市内の食中毒原因調査において検出された下痢原性微生物と主な事件の概要(pdf, 481.41KB)

    2013年に食中毒、有症苦情などで当研究所に検体が搬入された86事件中61件(70.9%)で下痢原性微生物が検出された。ノロウイルス(34件)、カンピロバクター(11件)が依然多く、十分な注意が必要である。また、社員食堂の給食を原因とした、astA保有大腸菌O166集団発生事例が発生した。

  • 輸入菓子中のメラミンの分析法の検討(pdf, 381.86KB)

    菓子類中のメラミンの分析を2種類の安定同位体を用いて分析を行った。添加回収試験の結果は良好であり、本法が分析法として妥当であることが確かめられた。2種類の安定同位体を用いることにより、検体数が多い場合でも全ての検体での回収率を求めることが可能であった

  • 大阪市で発生した自然毒による食中毒事例への対応について(pdf, 437.02KB)

    平成25年度に大阪市内で発生した自然毒食中毒による2件の有症事例への対応を報告する。事例1は大阪南港の岸壁に自生していたムラサキイガイ等を摂取したことによる食中毒で、麻痺性貝毒濃度が無処理貝で676 MU/g、ボイル済貝で135 MU/g、調理品で266 MU/gとなり、いずれも規制値 (4 MU/g) を大きく上回った。事例2はキダチチョウセンアサガオを使用した疑いのある野草茶による食中毒で、野草茶からトロパン系アルカロイドであるスコポラミン10mg/g、アトロピン0.07mg/gを検出した。

  • 魚介製品へのフグ種の混入事例について(pdf, 349.45KB)

    2012年と2013年に大阪府内で確認された魚介製品へのフグ種の混入事例についての報告を行った。フグ毒の検査と遺伝子解析による魚種鑑別を併用することによって、各事例への迅速な対応が可能であった。魚介製品へのフグ種の混入は全国で多数の報告があり、有毒フグおよび種類不明フグによる食中毒の防止のためには継続的な監視が重要である。

  • 都市ごみ焼却工場排ガス中の粒子状物質(pdf, 548.51KB)

    粒子状物質の固定発生源のひとつである都市ごみ焼却施設からの発生量と排ガス処理による除去効果の把握を目的とした調査を行った。その結果、通常の排ガス処理により99%以上の粒子状物質が除去されることを示した。

  • 一般廃棄物焼却場のバグフィルターにおける消石灰噴霧が飛灰中重金属類の溶出特性に及ぼす影響(pdf, 960.40KB)

    大阪市のごみ焼却工場から排出される飛灰に含まれる両性金属および水銀の溶出特性を調べ、酸性ガスを吸収するためにバグフィルター部で噴霧される消石灰の影響を調べた。バグフィルター部で消石灰を噴霧している焼却工場の飛灰は、消石灰噴霧しない焼却工場のものに比べておよそ2倍量のカルシウムを含有していた。酸性ガスと未反応なカルシウムは溶出液のpHを11以上に押し上げ、その結果としてAl、Zn、Pbといった両性金属の溶出につながった。カルシウムは見掛け上、水銀が飛灰へ吸着することを抑制した。

  • 有機指標成分の測定とCMBKモデルの適用による大阪市のPM2.5発生源寄与率推定(pdf, 746.22KB)

    植物質燃焼の指標成分であるレボグルコサンを簡便に定量するイオンクロマトグラフィー質量分析法を開発した。この分析法を大阪市内の微小粒子状物質(PM2.5)に適用して、得られた成分データから発生源解析を行った。従来ダイオキシン類の解析に利用されてきたCMBKモデルがPM2.5の発生源解析に応用できることを示した。

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学位論文概要

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大阪市 健康局総務部環境科学研究センター

住所:〒543-0026 大阪市天王寺区東上町8番34号

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