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平成26年度 大阪市立環境科学研究所報告「事業年報」「調査・研究年報」

2020年2月12日

ページ番号:336326

平成26年度 大阪市立環境科学研究所報告「事業年報」および「調査・研究年報」を掲載します。

「事業年報」

「調査・研究年報」

調査・研究報告

  • 2014年に大阪市内の食中毒原因調査において検出された下痢原性微生物と主な事件の概要(pdf, 528.12KB)

     2014年に食中毒、有症苦情などで当研究所に検体が搬入された88事件の内、68件で下痢原性微生物が検出された。中でもノロウイルス(28件)とカンピロバクター(27件)による食中毒が多く、十分な注意が必要である。クドア・セプテンプンクタータ(7件)による食中毒事例も、近年増加傾向にある。

  • 2014/15シーズンの大阪市における季節性インフルエンザウイルスの分離状況(pdf, 346.70KB)

     大阪市における2014/15インフルエンザシーズンの流行開始時期およびピークは、例年より1ヶ月程度早く、また、この状況は、全国的に見ても早い傾向であることが示唆された。本シーズンに大阪市で分離されたインフルエンザウイルスは102株で、このうちAH3が92株、また、B/Yamagataが10株となった。AH1pdm09およびB/Victoriaは分離されなかった。

  • 2014-2015シーズンに大阪市で認められたノロウイルス流行(pdf, 487.11KB)

     2014-2015シーズンは、大阪市で胃腸炎89事例(76.1%)がノロウイルス(NoV)陽性であった。検出されたNoV株を遺伝子型別したところ、GII.3(44.9%)が最も多く、次いでGII.17(30.3%)であった。GII.3は9月~12月、GII.17は1月~3月に主に検出され、時期によって流行するNoVの遺伝子型が異なっていた。

  • 大阪市内の麻しん診断例における麻しんウイルス検出と分子疫学解析(2013-2015シーズン)(pdf, 372.42KB)

     麻しんウイルス (MeV) はヒトに感染し、麻しんを引き起こす。正確な麻しん報告数のために麻しん診断例については、可能な限り地方衛生研究所での遺伝子検査が求められている。2013年6月~2015年5月の期間に大阪市内医療機関で麻しんと診断された73症例199検体について、MeV 遺伝子検査をおこなった結果、2014年の14例がMeV陽性例であった(19.2%)。陽性株の遺伝子型は、B3型 8例、H1型 4例、D8 型1例、A型(ワクチンタイプ)1例であった。大阪市内において、2007~2013年の期間にB3型およびH1型MeVは検出されていないことから、2014年は海外あるいは周辺地域から持ち込まれたB3型およびH1型 MeV の感染が拡がった可能性が考えられた。

  • 大阪市における結核菌の分子疫学解析状況(2012-2014)(pdf, 518.25KB)

     2012-4年に大阪市内で分離された結核菌687株について分子疫学解析をおこなった。M株は11株、ホームレス由来株特有の非北京型株は7株検出された。現在のところ海外から持ち込まれた結核菌が大阪市内で拡散した可能性は低いと考えられた。若年患者由来株では集団感染事例株を含むクラスターが存在した。MDR3株が同一VNTR型を示した。

  • 大阪市における食品等の異物・苦情事例 -平成26年度-(pdf, 731.14KB)

    平成26年度に検査した異物・苦情品の中から、1.牛乳の異物、2.ちりめんじゃこのフグ様異物、3.医薬品の異物 の3事例について、形態観察や機器分析等により検討した。

  • かんきつ類中防かび剤の迅速一斉試験法の妥当性評価(pdf, 367.54KB)

     かんきつ類中の防かび剤の迅速一斉試験法の妥当性評価を行った。オレンジ試料中防かび剤7物質の残留基準値レベルにおける真度、併行精度および室内精度は目標値を満たしていた。さらに、本法のグレープフルーツ試料およびレモン試料への適用性も示された。

  • スズ製食器中の鉛の分析(pdf, 384.12KB)

     スズ製食器に含有される鉛の分析法を検討した。試料を塩酸・硝酸混液で溶解し、XRF、ICP-OESおよびICP-MSにより測定した。スズ合金認証標準物質の真度・精度は良好であり、本法は有効であることが確認された。市販のスズ製食器9検体について測定した結果、6検体から鉛が0.006~2.7%検出された。

  • 繊維製品中のホルムアルデヒド実態調査および洗濯による低減について(pdf, 522.62KB)

     形態安定加工繊維製品中のホルムアルデヒド(HCHO)含有実態調査により、下着の基準値75 ppmを超えて検出する製品がみられたが、それらが該当する中衣、外衣の基準値内であった。繊維製おもちゃに規格はないが、乳幼児繊維製品の基準16 ppm以下であった。HCHO移染品は、洗濯によりHCHOを低減することができた。

  • 大阪市域における環境水中のシクロヘキサン及びイソプロペニルベンゼン濃度(pdf, 643.66KB)

     大阪市域の環境水中のシクロヘキサン及びイソプロペニルベンゼン濃度を測定した。パージ&トラップGC/MSを用いてIDL(装置検出下限値)及びMDL(分析方法の検出下限値)を求め、環境水を用いた添加回収試験を行った。2014年11月に行った調査では、全調査地点においてシクロヘキサン及びイソプロペニルベンゼンは検出されなかった。

  • 大阪市内河川20年間の汚濁物質負荷量変動と下水処理水の影響(pdf, 844.00KB)

     過去20年間の大阪市内河川および市内上流域に位置する下水処理場と更に上流に位置する下水処理場における汚濁物質負荷量(BOD,COD,全窒素,全リン)の解析を行なった。いずれの負荷量も減少傾向にあり,その原因として下水処理場からの放流負荷量の減少が考えられた。淀川の導水河川である市内上流域の大川では全窒素負荷量は減少したが,全リンは微減であった。その原因とて琵琶湖・淀川流域の下水処理場での窒素の優先処理が推測された。大川を除く市内上流河川では全窒素と全リンの負荷量が共に減少しており,この原因として大阪府市の上流域下水処理場全体として全窒素と全リンが除去されていることが明らかとなった。

  • PMF法による大阪市内におけるPM2.5発生源因子の解析(pdf, 765.44KB)

     2013年度に調査を行った大阪市内の大気中微小粒子状物質(PM2.5)の成分分析結果を基に、レセプターモデルのひとつであるPositive Matrix Factorization (PMF, 正値行列因子分解)法による発生源解析を行い、6つの因子を抽出した。硫酸塩粒子、硝酸塩粒子およびバイオマス燃焼に由来する粒子は長距離輸送される可能性が高いが、これらの粒子で寄与率全体の50~57%を占める結果となった。

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大阪市 健康局総務部環境科学研究センター

住所:〒543-0026 大阪市天王寺区東上町8番34号

電話:06-6771-3017

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