大阪市立心身障がい者リハビリテーションセンター研究紀要

【調査研究】

• パーキンソン病による姿勢・動作障がいへの椅子の研究開発～Smart Seating Systems Ver.3 for Parkinson's disease～(PDF形式, 1.31MB)

  当研究室では、これまでの約4年間、パーキンソン病による姿勢障がいに対して、CUE（感覚手掛かり）の要素を提供する新たなシーティングシステムを開発してきた。更に、椅子への移乗動作、立ちしゃがみ動作、机と椅子の距離・方向の調整などの動作障がいに対する問題解決要素を含めた機能を追加し、最終試作機を完了した。その特徴と機能面について説明するとともに、今後の研究開発計画について報告する。

• 支援技術間の相互連携による福祉用具（補装具）の利用効果促進～医学的リハビリテーションと補装具との連携について～(PDF形式, 907.54KB)

  福祉用具は、機能の補完・代行、能力の代償・補助、環境整備を目的としている。その中でも、特に補装具については、「補装具とは、障害者等の身体機能を補完し、又は代替し、かつ、長期間に渡り継続して使用されるもの、その他の厚生労働省令で定める基準に該当するもの、義肢、装具、車いすその他の厚生労働大臣が定める もの（障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律第5条25）」としている。補装具を有効に適用していくためには、医学的リハビリテーションとの相互連携は不可欠なものである。しかし、当研究室の相談事業を通じて関わった事例においては、地域支援サービスにおける医学的リハビリテーションの問題点と課題が確認されており、これまでも、研修会・セミナーあるいは事例検討を通じて技術移転を行うアドバイザリー・サービスなどを介して、それらの問題解決に努めてきた。本稿では、補装具の利用効果促進を図るために、医学的リハビリテーションと補装具との連携についてまとめ、支援技術者間の相互連携を推進していくための方策について考察と提案を行う。

• 重度障害者用意思伝達装置の支援サービスのあり方・すすめ方～筋萎縮性側索硬化症のコミュニケーション障がいに対する総合的な支援～(PDF形式, 667.68KB)

  筋萎縮性側索硬化症のコミュニケーション障がいに対する問題解決手法の一つとして、意思伝達装置がある。 コミュニケーションは多様な機能を持ち、その意味は伝達過程のみでないため、利用者の生活場面、人的・物的 環境に応じて複数の手法を組み合わせ整備を図る必要があり、個別性の高いものとなる。しかし相談では、意思 伝達装置の導入を支援目標としていることが多く、援助技術研究室（以下、当研究室と略す）で支援プログラムを再考することが多い。そこで、意思伝達装置の問題点と課題をまとめるため、関連学会や調査研究報告書の実態調査を行い、当研究室の相談実績事例と比較検討を実施した。その結果、実態調査と現状課題には共通点を確認し、当研究室の支援サービスとは相違点が確認できた。これらをふまえ、利用者ニーズに対応したコミュニケーション支援サービスを実施するために必要となる、支援サービスのあり方・すすめ方をまとめたので報告する。

Adobe Acrobat Reader DCのダウンロード（無償）

PDFファイルを閲覧できない場合には、Adobe 社のサイトから Adobe Acrobat Reader DC をダウンロード（無償）してください。

【報告】

• 車いす体験講習会等を通じて貰った大切なこと～障がいのある方への理解 「感じる」「気付く」そして「行動」へ～(PDF形式, 784.54KB)

  平成17 年度より、心身障がい者リハビリテーションセンターにおいて、市民啓発事業の一環として、小・中 学校や地域へ出向き、車いす体験講習会を、平成25 年度からはアイマスク体験講習会を開始し、参加・体験型 の講習会を実施してきたところである。この講習会の一番の目的は、参加者全員が障がいのある方への理解を深 め、「人への思いやり、やさしさ」に気づいてもらうことである。 車いすの操作が上手くなることだけではなく、車いすを実際に自分で操作することにより、日々の暮らしの中で困ること等への「気づき」に加え、介助する側、される側の立場で、車いすを利用している方の気持ちを想像することにより、「思いやり」、「やさしさ」、「感じること」の大切さを習得する事に主眼を置いている。 また、この体験を通じて、少しでも多くの子供たちが、「感じること」から「気づき」へと発展し、「行動」へと繋がり、さらには、大人になってからもその心を持ち続けてほしいという願いも込めている。

• 大阪市更生療育センター（更生部門）の現状と課題について～社会資源であり続け、活きる力を高めるために～(PDF形式, 1.17MB)

  大阪市更生療育センター（更生部門）は1984年（昭和59）6月に大阪市立心身障害者リハビリテーションセンターの訓練部門として開設され、身体障害者福祉法に基づく重度身体障害者更生援護施設として運営を開始し、大阪市における障がいのある方への訓練機関として中核的な役割を果たしてきた。しかし、近年は入院期間・医学的リハビリテーションの期間短縮など、医療制度の見直しや、介護保険制度の導入・民間参入等により、障がい福祉の状況は大きく変化し利用者の状況やのニーズについても変化している。そのような現状を報告するとともに、当施設での取り組みや課題についても報告し、施設としての役割について再考する。

• 在宅就業支援体制構築モデル事業の取り組みについて(PDF形式, 603.24KB)

  近年、ICT（情報通信技術）の進歩に伴い、パソコンを利用してオフィス以外の場所で勤務するテレワークというICT を活用することにより時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方が注目され、広がりを見せている。このような状況の下、大阪府では障がいのある方がその状況や能力・適性を活かして仕事に就き働き続けることができるよう、障がいのある方の雇用の拡大と併せて、多様な障がいのある方の働く場の拡大に取組むことの一環として、平成30 年度より在宅就業支援体制構築モデル事業を実施し、大阪市職業リハビリテーションセンター（以下、当センター）が受託した。 この事業においては、ICT の活用を柱として、登録テレワーカー（以下、テレワーカー）に対し技術向上に向けて、より実践的な訓練機会を提供するため、企業等からIT 関連業務の受注・分配を行うとともに自立を促進するための支援や就労支援等を実施する。この事業の実施状況や障がいのある方の在宅就業における課題や事業展開の可能性等を考察し報告する。

• 職業リハビリテーションセンター 余暇活動の取り組みについて(PDF形式, 980.58KB)

  昭和60 年に大阪市職業リハビリテーションセンター（以下、「センター」という）が開所して34年、修了生を送り出して来た。知的障がいの870名がセンターを修了し地域社会で頑張っている。センター修了生（以下、「修了生」という）が自分たちで同窓会を立ち上げ、修了生が集まれる場所を作ろうと「職リハがんば」と名付 けて平成7 年に発足した。会長・副会長・書記・会計・会計監査・相談役と多い時では20名の役員、現在は12名の役員が引っ張ってくれている。 本稿では修了生による、同窓会組織を紹介し実践してきたことを振返り、今後の方向性や課題について報告する。

• （タイトルのみ）知的障がいのある方における介護員資格取得・就労支援事業～3 年の取り組みについて～(PDF形式, 43.60KB)

  ※内容については、冊子形式で市民情報プラザ（大阪市役所1階）、大阪市立公文書館、大阪市立中央図書館でご覧いただけます。

• 職場適応援助者（ジョブコーチ）支援事業を活用した支援の報告(PDF形式, 592.02KB)

  開所当時から当事業所では、就職後の支援について、希望される方には期間を決めることなく関わりを持ち続けている。しかし、修了生の方は、訓練の中である程度自分への自信を高めているが、一般企業という新しい環境の中で自分のことを周りの人に伝えることができずに、苦しい経験をされることがある。また、企業側からしても障がいのある方の雇用が初めてのケースの場合は、どのように接してよいかわからずに、不安に感じながら受入をされることもある。 そこで、平成28年6月から所属する社会福祉法人大阪市障害者福祉･スポーツ協会（以下「当法人」という）では、訪問型職場適応援助促進助成金受給資格の認定を受け、国の制度を利用した支援を始めた。 本稿では、職場適応援助者（以下「ジョブコーチ」という）支援事業の目的や内容を整理し、これまでの支援を振り返るとともに、今後の方向性や課題について報告する。

Adobe Acrobat Reader DCのダウンロード（無償）

PDFファイルを閲覧できない場合には、Adobe 社のサイトから Adobe Acrobat Reader DC をダウンロード（無償）してください。