研究会情報

▼研究会について ▼保育・幼児教育センター　研究計画 　▼令和7年度公私幼保合同研究会まとめ　▼暴風警報や特別警報等発表時における研修等の取扱いについて

【4月10日掲載】

・令和8年度　大阪市保育・幼児教育センター研究計画　を公開しました。

　申込期間は、4月17日（金曜日）から5月1日（金曜日）まで。

　詳細は、4月17日（金曜日）にメールでお知らせします。

　ぜひ、ご参加ください。

・令和7年度　公私幼保合同研究会まとめ　を公開しました。

大阪市内の就学前施設（認可保育所（園）、幼稚園、認定こども園、地域型保育事業所、認可外保育施設）に勤務する教職員を参加対象とし、3つのテーマで実施いたします。それぞれ年間で8回程度を予定しており、同じ方が連続してご参加いただき、メンバーとの話し合いや講師の助言により参加者自身の保育実践を振り返り、保育の質の向上を図ります。

【令和8年2月2日掲載】

・多様な子どもたちを包み込む保育をめざして～公私幼保合同研究会の実践を含めた事例から考える　個別の支援計画、個別の指導計画作成のポイント～　を公開しました。

　当センターでは、研究事業の一環として公私幼保合同研究会に取り組んでおり、現在は3つの研究会において、公私の種別を越えた教職員が自身の保育実践を振り返り、メンバー間の共有や講師からの助言を通じて、保育の質の更なる向上を目指しています。

　このたび、障がい児保育、特別支援教育・保育、インクルーシブ保育の研究会で蓄積された実践事例を基に、個別の支援計画及び個別の指導計画作成のポイントをまとめた事例集を作成し、公私を問わず多くの施設でご活用いただけるよう、大阪市保育・幼児教育センターホームページに掲載いたしました。　　　　　　　
　この事例集は、インクルーシブ保育を推進する現場において、一人ひとりの子どもの発達やニーズを的確に把握し、きめ細やかな個別支援計画・指導計画の策定や見直しに役立てていただける内容となっております。全ての子どもたちが、その個性や特性に応じて共に学び育つことができるインクルーシブ保育の理念は、保育現場において今後ますます重要性を増すものです。インクルーシブ保育の推進は、障がいの有無や多様な背景をもつ子ども同士が相互に理解を深め、社会性や多様性を育む貴重な機会となります。

　つきましては、本事例集を貴施設内で広くご周知いただくとともに、保育実践の充実を図るうえで積極的にご活用くださいますようお願い申しあげます。

暴風警報や特別警報等が発表された場合、保育・幼児教育センターで実施する研修等は、状況に応じて中止することがあります。詳細は、「暴風警報や特別警報等の発表時における研修等の取扱いについて」をお読みください。